SBTとは、企業が科学的根拠に基づいた温室効果ガス削減目標を設定し、それを達成するための具体的なロードマップを策定する取り組みを指します。

SBT（Science Based Targets）は、気候変動対策を科学的根拠に基づいて実施することを目的とした国際的なフレームワークです。この取り組みは、企業がパリ協定で掲げられた「産業革命以前と比較して地球の平均気温上昇を1.5℃以内に抑える」という目標に寄与するため、自社の排出削減計画を策定・実施することを求めます。SBTは、CDP、UNGC（国連グローバル・コンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）という4つの国際機関の共同プロジェクト「Science Based Targets Initiative」によって推進されており、企業が自社の削減目標が科学的に適切であるかを認証する役割も担っています。

SBTの目的は、企業活動における脱炭素化を促進し、気候変動の進行を抑えることで持続可能な社会を実現することです。

SBTを採用することで、企業は自らの温室効果ガス排出量を正確に把握し、削減の優先順位を明確にできます。また、SBTでは企業活動全体を「スコープ1」（直接排出）、「スコープ2」（購入電力の利用による間接排出）、「スコープ3」（サプライチェーン全体の間接排出）の3つに分類し、削減目標を策定する際に包括的なアプローチを推奨しています。このアプローチにより、企業はサプライチェーン全体の温室効果ガス削減にも取り組むことができます。SBTの採用は、企業が気候変動に真摯に向き合う姿勢を示すとともに、顧客や投資家の信頼を得るための重要なステップともいえます。

SBTは、サーキュラーエコノミーの理念を補完し、資源利用の効率化や持続可能な成長を実現するための重要な手段です。

サーキュラーエコノミーは、資源の廃棄を最小限に抑え、リサイクルや再利用を通じて資源の価値を最大化することを目指す経済モデルです。一方、SBTはエネルギーや製造プロセスにおける炭素排出を削減することに焦点を当てています。両者を組み合わせることで、企業は環境負荷を包括的に削減できる仕組みを構築できます。たとえば、製品設計段階でリサイクル素材の活用を進めながら、製造過程でのエネルギー効率を高め、再生可能エネルギーを導入することで、炭素排出を大幅に抑えることが可能です。

SBTを導入している企業は増加しており、特にグローバル規模で影響力を持つ企業が積極的に取り組んでいます。これにより、各業界での温室効果ガス削減が加速し、持続可能なエコシステムの構築が期待されています。また、SBTに基づく取り組みは、企業の競争力を高めるだけでなく、政策提言や規制改革にも影響を与え、持続可能な未来を築くための重要な役割を果たしています。